郵便物も大切ですが、電話やFAXも事業を行うにあたって重要なコンテンツです。そのためほとんどのバーチャルオフィスでは、電話転送や 電話秘書代行サービス、FAX転送サービスの提供も行っているというメリットがあります。事業を行うには、やはり会議室などのスペースが必要な場面も あるでしょう。その為、多くのバーチャルオフィスの住所先で利用できる会議室を備えており、会議やミーティングの際にもスペースに困らないというのも メリットです。

他のオフィスサービスよりも月額利用料が低いバーチャルオフィスでは、費用コストを抑えることが可能です。一般的なオフィスを借りた時と同じように、「賃借料」として経費で計上し確定申告することができます。実際に事務所として場所を借りるわけではない為、オフィスとして場所を借りたり、レンタルオフィス利用した際の敷金・礼金・内装費などの初期費用がかからない点は大きなメリットで、かなりコスト削減できるでしょう。 バーチャルオフィスは事務所として場所を構えない分、光熱費などの設備に関するような毎月かかってくるコストを下げることが可能な点もメリットです。例えば、賃貸オフィスからバーチャルオフィスに移転して毎月の費用が4万円削減できた場合、3年間で144万円もコストダウンすることが可能です。

バーチャルオフィスであれば、賃料が高いと聞く地区の住所でも安く利用することが可能です。かなりの人気エリアである、丸の内や大手町、銀座、六本木、新宿、渋谷、青山、表参道、池袋でもバーチャルオフィスを使用することが出来るという点もメリットとして挙げられます。賃貸として借りるとするとなかなか手が出ないような住所も利用できるというのは大きなメリットやモチベーションにもなるのではないでしょうか。 また、東京の03から始まる電話番号を使用できることも魅力であり、メリットといえるでしょう。名刺や公式サイトにバーチャルオフィスの住所を所在地として記載し、集客やブランディングに役立てるということも可能です。業界から一目置かれることもあるかもしれませんし、トータルで考えた時にバーチャルオフィスを利用することはメリットのほうが多いのではないでしょうか。

バーチャルオフィスの存在や情報を知らないままにビジネスを始めてしまうと、会社兼自宅という状態になってしまうことが多いかと思います。 バーチャルオフィスの住所ではなく、自宅を会社の所在地にしていると、不特定多数の全く面識のない人に自宅の住所を知られるというリスクがあります。訪問セールスに利用されることもあり、自宅を会社の所在地にすることはメリットとは言い難いのではないのでしょうか。 特に女性の起業家や小さい子どもがいる家庭では、トラブルも心配ですので自宅の住所は明かさないように気を付けたいところです。 こういう場合、バーチャルオフィスを利用すれば自宅の住所を明かす必要がないというのはメリットでしょう。 登記情報は長期間残り続けます。ビジネスが軌道にのって実業家として有名になったときに、自宅に直接訪れるような人がいてもおかしくありません。SNSが活発な現代では、ストーキングや自宅の盗撮をし、ネットに拡散するような心無い人の存在があるのも事実です。それではせっかく上手くいっているビジネスに水を差す形になり、メリットにはなりえないでしょう。 被害に遭わない為にも、バーチャルオフィスの活用方法とメリットとデメリットを正しく知っておくことはとても大切なことだといえます。