個人事業主がバーチャルオフィスに事務所を置く時、屋号でも個人名でも契約できます。屋号を提出できるのはバーチャルオフィスに契約して開業する時か、確定申告する時です。 先に確定申告して屋号を持っている場合は、その屋号でバーチャルオフィスを借りるのがおすすめです。違う屋号で契約してしまうと紛らわしいので注意してください。

新規で屋号を登録したり途中で屋号を変更する時は、同じ屋号がすでに使用されていないか確認する必要があります。特に重要なのはバーチャルオフィスを利用している場合で、法律的には同じ住所に同じ屋号は使えない決まりです。 バーチャルオフィスは一つのビルに複数の会社が利用していることが多いので、屋号のチェックは欠かせません。なぜ同じ屋号はダメかというと、郵便物が誤配される可能性が高いからで、ビジネスにも支障をきたします。 例えば一文字違いだったり、間違いやすいネーミングもやめた方が無難です。郵便物だけでなく、消費者や取引先が間違って連絡したり訪問したりする場合があります。 屋号はオリジナリティのある名称にしましょう。

屋号と同じくバーチャルオフィスを選ぶのも重要です。屋号は事業内容に適した名称をつけますが、バーチャルオフィスも事業にふさわしい住所を選びます。 流行に関する商品を扱うなら屋号もそのような名称に、バーチャルオフィスは一等地を選んでください。新鮮野菜などは郊外のバーチャルオフィスが適していますし、それにならった屋号が必要です。

屋号は商売の顔ですから、個人事業主は消費者受けのする名前を付けます。バーチャルオフィスも事業の拠点になるわけですから、それなりの場所を選んでください。ネットショップの場合は住所が表記されますし、名刺にも住所を印刷します。屋号と同様にバーチャルオフィスも顔となる住所を重視して選びましょう。 個人事業主でも屋号があれば屋号入りの銀行口座を開設でき、取引先に信頼感を与えます。バーチャルオフィスの住所も郊外の田舎よりは、都会の一等地の方がはるかに信頼度が高まります。 ビジネスをやる上で長期的ビジョンは大切ですので、バーチャルオフィスの住所はじっくり検討して選んでください。