郵便物の直接受け取りはどこの都道府県でもバーチャルオフィスの拠点となるオフィスがありそこで郵便物の受け取り手続きができますが、対応していないバーチャルオフィスもあります。直接受け取りはできず、転送サービスのみの場合がありますので直接受け取り、転送の両方が受けられるか契約事項を確かめて利用者にあったサービスを受けましょう。

バーチャルオフィスでは転送料金、配送料が請求されますが、手数料などはかかりません。ただし、注意点としてサイズ超過してしまうと転送物、郵便物の受け取りが有料サービスになる事が基本設定になっています。起業するには住所が必要になってきますが、会社としての建物はないが企業所在地として住所登録すればその住所宛て、希望する住所にレター類、書類など転送可能です。ホームページやSNSなどで勧誘や企業として名前を好評するためには住所登録はとても大切な事です。また不必要なメール、郵便物なども最近多くなりましたが、オンライン上手続きしておけばバーチャルオフィスの方で対応し、情報漏れが無いよう処分してもらえる便利さがメリットです。

バーチャルオフィスの会員になれば、バーチャルオフィスの住所が会員になった起業者の住所となりそちらに郵便物が届くシステムになっていますので、郵便物をどのように受け取れば良いのかと言う心配は何一つ要りません。バーチャルオフィスで郵便物の受け取り方法として基本的に三種類の郵便物の受け取りがあります。各バーチャルオフィスのシステムによって若干郵便物の受け取り方法に違いがあります。

バーチャルオフィスは人件費が掛からない無人オフィスで住所だけが実在するが、従業員が不在のため郵便物の直接受け取りが不可能でバーチャルオフィスの運営している別の管理場所で受け取りが可能の場合があります。忙しい最中にできるだけ手間なく対応したい利用者にとっては緊急で受け取れないデメリットがあります。それとは別でシェアオフィスやレンタルオフィスを同時に運営しているバーチャルオフィスの特権として従業員が常時いるため郵便物の直接受け取りは可能になります。料金は割高になりますが、利用者としては直ぐに郵便物の直接受け取りが可能な方法を選びたいものです。バーチャルオフィスの郵便物の直接受け取りの特性を知っておきましょう。