起業時にバーチャルオフィスを利用する場合、「実態がないと思われないか」「トラブル時の連絡先を別で用意すべきか」と不安や疑問が浮かぶかもしれません。しかし、実はバーチャルオフィスの住所・電話番号は法人設立時に所在地や連絡先として記載して問題ありません。これらは法人の信用にも関わる重要事項ですが、起業時も安心して利用できます。

バーチャルオフィスは起業時の強いツールとなります。特徴は3つあり、①コストと時間の節約、②プライバシーの確保、③ブランディングです。 ①バーチャルオフィスは通常のオフィスに比べ賃料を安く済ませることが出来ることに加え、契約までがスムーズです。内装工事や電話工事なども省略できるためコストと時間の節約にもなります。また、②自宅で登記をしてしまうと自宅住所と連絡先を不特定多数に公開することになるのに対して、その必要がないためプライバシーも守ることが出来ます。さらに③都心の一等地の住所を使用することも可能なため、起業後間もない時点からでも効果的なブランディングにも貢献できる可能性があります。

バーチャルオフィスの基本サービスは基本的に住所と電話番号のレンタルで、執務スペース等はありません。しかしバーチャルオフィスだけでも起業には問題はなく、起業時の法人登記や、名詞、ホームページへの記載も可能ですし、起業直後から実際にオフィスを構えている場合とバーチャルオフィス利用とは見分けは付きません。バーチャルオフィスは起業時の強い味方と言えます。

バーチャルオフィスでは、住所・電話番号・FAX番号・郵便物の受け取り・転送・会議スペース貸出などのサービスを受けられるため、起業にも便利です。バーチャルオフィスを借りるだけで、実際のオフィスと同じように郵便物が届いたり、会議スペースを使うこともできるため、起業後の業務においても大変便利です。それでいて、実際にオフィスを借りるのに比べて大幅にコストを抑えることが出来ることが、起業においてバーチャルオフィスが注目されている理由です。起業時に実際にオフィスを借りてしまうとかなりの賃料を取られてしまいますが、その問題をバーチャルオフィスで解決できるので、駆け出し当初の資金が心もとない時期にはとても助かりますね。