起業でかかる初期費用の設備やオフィス家賃を大幅に抑えることが出来るのがバーチャルオフィスの利点です。実際に事務所を設立する際には、敷金やその他初期費用、事務用品費、家賃などの多くのコストがかかり、起業家が頭を悩ませる大きな問題となっていますがバーチャルオフィスはそれらを大きく抑えることが出来ます。

最近では法人の銀行口座開設は審査が厳しくなって来ており、場合によってはバーチャルオフィスでは審査を通らないケースもあり得るため、起業で使用する場合には少し注意が必要です。しかし、一概にバーチャルオフィスだからと言って法人の銀行口座を開設できないわけではありません。実は過去に、振り込め詐欺などの犯罪に利用されたことがあるため、一部の銀行などで審査が厳しいという事情があります。銀行にもいろいろありますが、都市銀行、地方銀行、ネットバンクなどにより審査基準も微妙に変わってきますが、仮に都市銀行であってもオフィスを確認されるようなことはないため、起業でバーチャルオフィスを使用しても特に問題になるようなことはないでしょう。

起業でコストを抑える方法は自宅をオフィスにしてしまうことですが、これを可能とするのがバーチャルオフィスです。特にバーチャルオフィスで住所や電話番号を借りられるため、自宅情報を非公開にできる点が起業家に選ばれる理由のようです。バーチャルオフィスで起業時のコストを最小限に、かつプライバシーリスクも抑えられるため、バーチャルオフィスが起業に最適です。

起業で自宅住所を公開することはプライバシー上のリスクが大きく、安全面でも不安を感じる方も少なくありません。バーチャルオフィスを利用することで、起業家の自宅住所を非公開にすることが出来るだけでなく、登記に使う住所も一般的なアパートやマンションの住所でなく、都心一等地の住所を用いることが出来るので、会社としての信用力もバーチャルオフィス利用した起業の方がメリットがあります。また、バーチャルオフィスはコストを抑えられるだけでなく、プランによっては電話や郵便物の転送サービスなども受けることが出来るため、起業後も便利にバーチャルオフィスを利用することが出来ます。