低価格で都心の一等地を所在地として使うことができるバーチャルオフィス。所在地が一等地などの価値の高い住所であれば、信頼度もアップするでしょう。しかし、バーチャルオフィスは住所を借りるサービスであるため、実際の業務は自宅など別の場所で行わなければなりません。 バーチャルオフィスを利用しようと考えている人の中には、自分の事務所としての住所がバーチャルオフィスだとバレることを不安に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。バレると事業において不利に働くことはあるのでしょうか。

2018年にはバーチャルオフィスで副業を始める人が増え、副業元年とも言われています。そこからバーチャルオフィスの需要が高まり、副業だけではなく起業にも利用されています。バーチャルオフィスは副業にも起業にも適したサービスのため、利用者はどんどん増加しています。お手頃な価格で価値が高い住所を借りられる反面、オフィスが実在しないとバレると事業に不利になってしまうと考える人も多く、各方面に”バーチャルオフィスを利用していることをバレることを避けたい”という方が多いのも事実です。 ですが、信用性の高い住所のバーチャルオフィスを事業の所在地とすることで、事業のイメージを良くし、信頼性を高めるというメリットもあります。

バーチャルオフィスを利用していることがバレるケースですが、よくあるもので2つあります。 1つ目のケースは、「起業したばかりなのに一等地に所在地の住所がある」という場合です。普通は起業してすぐは資金的にも一等地に会社の事務所を構えることはできないので、起業して間もないことを相手側が知っている場合バレるということになってしまいます。 バーチャルオフィスがバレる2つ目のケースは、「名刺などの住所からバレる」というケースです。 バーチャルオフィスを利用するのであれば、名刺に記載する所在地の住所もバーチャルオフィスの住所にしておかなければバレるので気を付けましょう。

バーチャルオフィスを会社の所在地にイメージの良い住所にすることは、「一等地に本社を構えているのは信頼できる会社」と思ってもらえる可能性が高くなり、会社のイメージを良くしたり、信頼性を高めたりする効果が期待できます。 一方、そうしたバーチャルオフィスのメリットの裏返しとも言えますが、その住所がバーチャルオフィスであるということが顧客や取引先にバレるようなことがあった場合、会社や事業の規模感や信頼性を疑われるのではないだろうかと懸念される方も多く、顧客や取引先にバーチャルオフィスを利用していることがバレることを「避けるべきリスク」と思われる方も多いのではないでしょうか。ただ、それは印象に過ぎないのでバレるようなことがあったとしても、住所がどこであっても事業内容は変わらないものです。バレることがあったとしても事業の信頼性は仕事をしていく中で得ていけばよいと考えます。