取引先や顧客がネットであなたのオフィスの住所を検索した場合にバーチャルオフィスを利用していることがバレるでしょう。また、バーチャルオフィスの住所を所在地として公表している企業が多数、検索結果に表示される可能性があります。そして、他社の名前の方があなたの社名より検索順位が上に来てしまうこともあり得ます。 バーチャルオフィスは多くの事業者が同じ住所を利用しているので検索した時にたくさんの企業が並ぶのは避けられません。そのことから、事務所の実体がないことがバレる可能性もあります。

普段はサラリーマンとして勤務している人がバーチャルオフィスを利用して副業として会社設立している場合、「規則では副業禁止なのに、副業をしていることがバレるようなことになったらどうしよう…」と考える方が多いでしょう。副業がバレることで会社を事実上のクビになってしまった、という話もあります。バーチャルオフィスに法人登記をして、自宅住所を隠したのにどうしてバレることになったのかというと、確定申告をし住民税が上がってしまったことからバレる状況に至ったと考えられます。 対策としては、事業所得の少ない規模の間は、副業の名義を奥様など家族を代表とし、自分は裏方として事業を行う。もしくはビジネスパートナーに表に立ってもらい、そのパートナーの所得にしてもらうことでバレることは避けられる可能性が高いでしょう。

自分の事業の事務所がバーチャルオフィスであることがバレるバレない以前に、特別な理由がない場合はバーチャルオフィスを利用していることを隠さないということが一番です。バーチャルオフィスを利用していることは決して悪いことではないので、バーチャルオフィスを利用している側がバレることなどを気にしているだけということが多いです。実際のところ、「相手側はさほど気にしないのでは？」という意見もあります。バレることを懸念して隠している方が、取引先や顧客の方からの信頼を失いかねませんし、バレることを避けるよりも事前に伝えておいてもよいでしょう。

バーチャルオフィスを利用する個人事業主の方などは、バレるバレない以前に契約情報上として、取引先や金融機関にバーチャルオフィスを利用していることとバーチャルオフィスの住所を伝えておかなければなりません。しかし、実際には自宅など他の場所で作業しているため、契約したバーチャルオフィスの住所で住居として暮らしたり、仕事場として活用することはありませんので、伝える必要のない人にバレることはあまり考えられないでしょう。 ただし、取引先の方がバーチャルオフィスの住所近くで予定があり、ついでに所在地の住所に寄ることもあります。訪問してみたが企業が存在しなかったことにより、初めてバーチャルオフィスを利用していたことを隠していたことがバレるということもあります。 そうすると、取引先の方が不信感を抱くことにもなるので、バレることを懸念するよりも先にバーチャルオフィスの住所だけでなく、作業している住所を伝えておくことも大切です。