バーチャルオフィスを契約する時に、いくつかの物件を内見してから決めるのもいいでしょう。契約してから利用するまでには、本人確認書類などの必要書類を提出してから、書類の審査などで最短でも数日かかります。 また、バーチャルオフィスには郵便代行のデポジット制度があります。デポジットは郵便物を転送する時の送料として使われます。

バーチャルオフィスの郵便代行サービスは、実費を払う必要があります。そのため、デポジット制度を取り入れているバーチャルオフィスも多くあります。郵送料をいくらか預けておき、郵便物を郵送する都度、デポジットの中から料金を引いてくれるシステムになっています。預けたお金がなくなると郵送ができなくなります。届いた郵便物の内容は、メールなどで報告してくれるので、急ぎでない郵便物はある程度まとめて郵送してもらうなどの工夫をすることも可能です。基本的には振込みでお金を預けるため、手数料のことを考えると多めの金額を預けておく方がおすすめです。解約するときには、残っているお金はきちんと返金してもらえるので安心してください。

バーチャルオフィスの郵便サービスは、バーチャルオフィスによって内容が大きく異なります。バーチャルオフィスの契約時には、基本料金に含まれる内容やデポジット制度があるかなど確認しましょう。デポジット制度は、転送時にかかる費用をデポジット分から引いていくシステムです。デポジットがなくなれば、転送はされなくなります。転送1回にかかる費用もバーチャルオフィスによって違います。

バーチャルオフィスのプランは、定額制と従量課金制とがあります。どちらがお得かはバーチャルオフィスの使い方によって変わってきます。バーチャルオフィスの基本サービスだけ使うのであれば、従量課金制の方がお得でしょう。 また、バーチャルオフィスの郵便サービスは、デポジット制にしているところも多くあります。デポジット制は、預けたお金からその都度、郵便の転送費を差し引いていくシステムです。もちろん、基本料金の中に月何回分が含まれるプランもあります。 しかし、郵便物が少なめな方は、デポジット制を選ぶ方が結果的に安くすむこともあり得ます。ご自身の業界やプランに合わせて、デポジット制にするかどうか決めることをおすすめします。