コストダウンを優先したい企業や個人の方がバーチャルオフィスを利用し始めています。特に最近は日々増加傾向にあり、実オフィスの閉鎖とバーチャルオフィスの利用の流れが出来ているようです。実オフィスを閉鎖しても、法人であれば住所は必要ですし個人でも自宅住所は隠しておきたいという方が多いため、バーチャルの需要は依然としてあるようです。

バーチャルオフィスの契約先を探す場合、転貸形式で運営していて格安、運営歴が短い、会員数が少ない、拠点数が少ない、などの条件が重なる運営外車と契約を考える際には要注意です。このようなサービスは、始めから1年以上は赤字覚悟でスタートしている新規サービスの可能性もありますが、運営歴も短く拠点も少なければ運営会社としてはいつ閉鎖しても痛くないという場合も多いため、意外と簡単に閉鎖へ踏み切る可能性もあり、利用する側での注意が必要です。特に、法人登記などへ利用することを想定してバーチャルオフィスを利用したい場合には、このような閉鎖リスクのことも頭の片隅には入れて運営会社・サービスの選定を進める必要があるでしょう。

バーチャルオフィスでは、都心の一等地の住所を使用できるため、起業の際のブランド力にも貢献しますが、閉鎖のリスクも考慮が必要です。バーチャルオフィスならではの閉鎖リスクやトラブル等、事前にしっかりと確認しておきましょう。個人であっても、バーチャルオフィス利用の際は閉鎖のことも考えておかなければならないためリサーチは必須です。バーチャルオフィス利用と閉鎖リスクはセットで考えておきましょう。

バーチャルオフィス利用の際にチェックしておきたいのは、会社の設立年度、拠点数、資本金、事業数等です。これらの情報は、そのバーチャルオフィスの閉鎖リスクを見積もる際の参考となる情報になりますので、特に注意して確認しておきましょう。情報が不足している場合には、閉鎖リスクが大きい可能性もあるため、慎重に検討した方が良いでしょう。バーチャルオフィスは月額の料金を抑えて簡単に開設が可能であるため、手軽で便利ではありますが、その分、閉鎖リスクとも隣り合わせと言えます。そのため、バーチャルオフィスで起業を考えている場合には、後々困ることの無いよう、閉鎖リスクについてはシッカリと事前に検討しておく必要があると言えます。